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在宅医療に専用SNS 看護師らの連携に活用

ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)を活用して、在宅患者の情報を医師や介護者が共有する実証実験が、栃木県で4月から始まる。高齢化社会の進行により在宅医療の役割が拡大する中、効率化への切り札として期待が集まる。

SNSの名称は「メディカルケアステーション」。無料通話アプリのLINEに似ており、メッセージや写真を即時でやりとり可能。看護師や医師、ケアマネージャー、家族など、患者に関わる様々な人が同時に情報共有することができ、パソコン・スマートフォン・タブレット端末から利用できる。

在宅医療は一人の患者に対し、さまざまな業種や所属の人たちが関わることになり、そのことが連携への妨げとなっていた。メディカルケアステーションは閲覧者を限定したやりとりができるので、検査の数値や患者の写真なども投稿でき、情報のやりとりがスムーズになる。

SNSの開発元は、通信会社の日本エンブレース。ソフトバンクテレコム、JRCエンジニアリングと共同で、昨年より医療機関や介護施設に提供を始め、現在は約100の地域で導入されている。

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