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【連載】【HealthDay News】メディカル・ヘルスケア関連のニュースをお届け

10分未満の中高強度身体活動の蓄積でも要介護リスクが低下

 運動を含む身体活動にはさまざまな疾患の予防・改善効果があり、実際に公的機関の健康政策や多くの疾患治療ガイドラインで運動療法が推奨されている。それらの推奨では、1回の身体活動の継続時間を重要視していることが多い。例えば2019年にWHOが策定した認知症予防ガイドラインには、「少なくとも10分以上の長さで有酸素運動を行う」と述べられている。しかし、日常生活の中で運動のために10分以上の連続した時間を確保するのが難しいことも少なくない。
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